Press Release

急成長するBPO、ゲートウェイがビジネス拡大のため、多機能なクラウドベースのプラットフォームとしてNiCE CXoneを採用

企業のデジタルトランスフォーメーションを支援するNICE（Nasdaq：NICE）は本日、テレマーケティングとビジネスコンサルティングに特化し、急成長を遂げている日本のBPO企業である ゲートファーム株式会社（Gatefirm.Inc、以下ゲートファーム）が、急速に拡大する従業員のニーズに対応するために、NiCE CXone を選択したことを発表しました。NiCE CXoneは、あらゆる場所で働くゲートファームの従業員のためのスマートで完全なCXプラットフォームであり、ゲートファームは国内各地よりリモートで勤務する従業員のニーズに対応することができます。
 
ゲートファームは、必要なツール、リソース、チャネルを一元的に提供し業界をリードするNiCE CXoneプラットフォームを利用し、従業員の能力の拡大を図ります。NiCE CXoneは、スマートなセルフサービスとAIを活用した自動化を提供するだけでなく、複数アプリケーションを使用する際も、複数のウィンドウを開くことなく、1つのウィンドウから操作できるなど、優れたUIにより、従業員がよりお客様対応をスムーズに行える環境を整えます。リモート勤務で起こりがちな、燃え尽き症候群を克服し、パフォーマンスを向上させることができます。
 
ゲートファームは、従業員がどこにいても、顧客との対話から実用的な洞察を得ることができるように、将来的にNiCE Interactions Analytics（2023年夏リリース予定）の導入を検討しています。これにより、ゲートファームは、音声、テキスト、デジタルのどのチャネルでの会話であっても、トレンドと課題を100％特定することができるようになります。これらのインサイトは、ゲートファームのエージェントを指導し、全体的なCXとパフォーマンスの改善を推進するために使用されます。
 
ゲートファーム株式会社 代表取締役社長 北脇 正浩氏は、「NiCE CXoneは、Interaction Analyticsをはじめとする多機能を提供するクラウドプラットフォームとして、当社のビジネスが求めていたものです。私どものビジネスが成長するにつれ、ビジネスをスケールアップするために必須のプラットフォームです。NiCE CXoneが提供する柔軟性は、成長する弊社に最適だと感じています。企業に求められるのは、レポートだけでなく分析だと思うので、パフォーマンスのばらつきに対処するためのInteractions Analyticsの機能に期待しています」
 
NICEインターナショナル社長のDarren Rushworth（ダレン・ラッシュワース）は、「当社は、日本の主要なBPOとともにビジネスを推進しています。ゲートファームは、テレマーケティングを中心に急成長しているBPOの1つです。CXoneの導入により、ゲートファームや多くの中小企業は効果的にビジネスを拡大することができ、ビジネスの成長に合わせて他の機能を選択、追加することができると確信しています。NiCE CXoneで同社の成長に貢献できることを誇りに思います」
 
NICEについて：
NICE(NASDAQ：NICE)は、企業が構造化および非構造化データの高度なアナリティクスによってよりスマートな判断をできるよう、クラウドおよびオンプレミスのエンタープライズソフトウェアソリューションを提供する世界的リーダーです。NICEは、あらゆる規模の企業におけるより良いカスタマーサービス、コンプライアンスの確保、金融犯罪の阻止、人の保護を支援します。NICEのソリューションはフォーチュン100企業の85社を含め、150ヶ国以上にわたる2万5,000社以上の組織で利用されています。
ナイスジャパンホームページ https://www.nice.com/ja/
 
商標について：NICEおよびNICEのロゴは、NICE株式会社の商標または登録商標です。その他のマークはそれぞれの所有者の商標です。NICEのマークの全リストは、www.nice.com/nice-trademarks をご覧ください。
 
将来性の見通しに関する記述：
本プレスリリースには、1995年米国私募証券訴訟改革法で定義する「将来性の見通しに関する記述」に該当する情報が含まれます。Rushworth氏による記述を含むこのような将来性の見通しに関する記述は、NiCE Ltd.（以下「当社」）の経営陣の現在の意見、予想、仮定に基づくものです。将来性の見通しに関する記述は、英文において“believe”、 “expect”、 “seek”、 “may”、 “will”、 “intend”、 “should”、 “project”、 “anticipate”、 “plan”または同様の語で記述されています。将来性の見通しに関する記述は、当社の実際の結果または業績がここに記載されたものと大きく異なる原因となりうる多くのリスクおよび不確実性を内包しています。買収した事業、製品、技術および人材の吸収および統合の困難または遅延、市場シェアの喪失、特定のマーケティングおよび販売契約を維持できないこと、第三者のクラウド・コンピューティング・プラットフォーム・プロバイダ、ホスティング施設およびサービスパートナーへの当社の依存、当社に対するサイバーセキュリティ攻撃またはその他のセキュリティ侵害、新たに制定または修正された法律、規制または基準が当社および当社の製品に及ぼす影響、その他当社の提出する書類に述べられている様々な要因や不確実性などです。 また、米国証券取引委員会（以下「SEC」）に提出した書類に記載されている様々な要因や不確実性も含まれます。当社に影響を与えるリスク要因や不確実性の詳細については、当社の年次報告書（Form 20-F）を含む、SECに適宜提出される報告書を参照してください。本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点のものであり、当社は、法律で義務付けられている場合を除き、これらを更新または修正する義務を負いません。
 
【本件に関する報道関係お問い合わせ先】
株式会社ビーコミ ナイスジャパン 広報担当 担当：加藤・石井
携帯：090-8844-9057 Email：nice1@b-comi.co.jp
 
＊記載されている会社名および製品名は、一般に各社の商標または登録商標です。