通話録音装置の提供から始まり、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援するNICE（Nasdaq：NICE）は、Microsoft ビジネス アプリケーション ISV コネクトプログラムに参加したことを発表しました。このプログラムへの参加により、NICEはクラウド機能のさらなる革新を加速させ、各代理店へのアクセスと露出を増やし、Microsoft Dynamicsプラットフォーム全体におけるエンドツーエンドのマネージドサポートサービスを推進できるようになりました。
今回の参加により、オートメーションとAIをオープンクラウド基盤に統合するNICE CXoneの機能であるオムニチャネルルーティング分析やエージェント配置の最適化と、Microsoft Dynamics 365の堅牢なCRM（顧客関係管理）を、シングルエージェントインターフェイスで利用する事ができるようになります。企業は、NICE CXoneを介してエージェントを強化し、卓越した顧客体験の提供を実現することで、業績を向上させることができます。
さらに、本プログラムへの参画により、NICEには、迅速な応答、プロアクティブなサービス提供、ワークショップやトレーニングリソースへのアクセス等を含むマイクロソフトの技術的および市場進出におけるメリットと、テクニカルサポートの優先対応が提供されます。
NICE CXoneのCEOであるPaul Jarmanは、次のように述べています。「使いやすく、効率的なサポートを備え、充実したクラウドサービスの提供は、私どもがお約束する次世代のデジタルフルーエントなカスタマー・エクスペリエンスの実現において極めて重要な要素です。世界中のあらゆる規模の企業でクラウドのメリットを享受していただくための、アジャイルで革新的な手法の発見にマイクロソフトと共同で取り組む事を楽しみにしています」
MicrosoftのビジネスアプリケーショングループのゼネラルマネージャーであるToby Bowers氏は、次のように述べています。「NICEの参加をうれしく思います。クラウドのメリットをさらに拡張し、そのメリットを世界中のより多くの企業に紹介していくイノベーションを共に作り出していくことを楽しみにしています」
※本プレスリリースはニュージャージ州ホーボーケン発、2021年8月25日発表の抄訳です。 Microsoft、Microsoft Dynamics 365、Dynamicsは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。
NICEについて：
NICE（Nasdaq：NICE）を選んだ、世界中のあらゆる規模の企業が、主要なビジネス指標を満たしながら、優れたカスタマー・エクスペリエンスを簡単に作成しています。 世界一のクラウドネイティブ・カスタマーエクスペリエンス・プラットフォームである「CXone」を販売しているNICEは、人工知能（AI）を活用したコンタクトセンター・ソフトウェアの世界的リーダーです。 Fortune 100企業のうち85社以上を含む、150か国以上の25,000以上の組織が、NICEと提携して、すべての顧客とのやり取りを変革し、向上させています。 www.nice.com
将来性の見通しに関する記述
本プレスリリースには、1995 年米国民事訴訟改革法で定義する「将来性の見通しに関する記述」に該当する情報が含まれます。Jarman氏の発言も含め、将来性の見通しに関する記述は、NICE Ltd.（以下「当社」）経営陣による現在の意見、予想、仮定に基づくものです。将来性の見通しに関する記述は、英文において “believe”、 “expect”、 “seek”、 “may”、 “will”、 “intend”、 “should”、 “project”、 “anticipate”、“plan”、 “estimate” または同様の語で記述されています。
将来性の見通しに関する記述は会社の実際の結果や業績が本プレスリリースに記述されているものと大きく異なる原因となりうる多くのリスクまたは不確定要素の影響を受けることがあり、私たちのビジネス条件および財務条件に影響を与える可能性のあるCOVID-19感染症、競争、SaaSビジネスとしての成功および成長、技術およびマーケット要件の変化、会社の製品に対する需要の減少、新規テクノロジー、製品、アプリケーションをタイムリーに開発および導入できない状況、獲得した業務、製品、テクノロジー、人材の吸収および統合における困難または遅延、マーケットシェアの喪失、特定のマーケティングおよび配布協定を維持できない状況、第三者のクラウドコンピューティング・プラットフォームプロバイダー、ホスティング施設、サービスプロバイダーへの依存、サイバーセキュリティその他の侵害脅威、会社とその製品に関する法律、規制、標準規格の新規施行または修正の影響が含まれますが、これに限定されません。会社に関係するリスク要因および不確定要素の詳細については、米国証券取引委員会に提出される、フォーム 20-F 年次報告書を含む会社のレポートを参照してください。本プレスリリースに含まれる将来性の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点で作成されたものであり、法律で定められている場合を除き、会社はこれを更新または改訂する責任を負いません。