プレスリリース

データを活用した新機能により、AI導入から実運用までのギャップを解消 AIエージェントの迅速な導入と、運用成果の可視化を実現

【ニュージャージー州ホーボーケン、2026年3月10日】世界有数のAI搭載カスタマーエクスペリエンス（CX）プラットフォームプロバイダーである NiCE（Nasdaq: NICE）は 本 日、企業のインタラクションデータを分析し、即座に導入可能なパフォーマンス駆動型AIエージェントへと大規模に生成・展開できるエージェント型AIイノベーションを発表しました。本ソリューションは、北米における企業向けコミュニケーションおよびコラボレーション分野をリードするカンファレンス兼展示会であるEnterprise Connectで発表されました。

AIを中心とした顧客体験（CX）戦略を採用する組織が増える中、多くの企業が共通の課題に直面しています。パイロットプロジェクトは成功しても、本番導入が停滞するという問題です。インサイトはダッシュボードに留まり、意思決定は依然として手作業のままです。価値創出までの期間は数カ月から四半期単位に及ぶこともあります。NiCEはデータ駆動型のアプローチにより、この実行ギャップを解消し、インテリジェントなAIエージェントのスケール展開を可能にします。

この新機能は、音声、チャット、デジタルチャネル、ワークフロー、人によるインタラクションなどにわたる構造化データおよび非構造化データを分析し、コスト削減、収益向上、顧客・従業員体験の改善、コンプライアンス強化などの領域でAIが測定可能な成果を生み出せるポイントを特定します。その後、エンタープライズグレードのガバナンスとガードレールのもとで、それらの機会に対応するAIエージェントを自動生成し、導入します。

従来は専門的な分析、反復的なテスト、長期間の検証サイクルを必要としていたプロセスが、今では機会の特定から本番導入まで数時間で実現可能になります。ダッシュボードで止まる分析ツールや、企業データとの深い連携なしに導入されるAIエージェントとは異なり、NiCEは市場でこれまでにない仕組みを提供します。すなわち、最も影響力の高い自動化機会を特定し、導入前にROIを定量化したうえで、それらに対応する本番環境対応のNiCE AIエージェントを自動生成するクローズドループ型アプローチです。

CXoneプラットフォーム上で年間処理される数十億件の顧客インタラクションに支えられたNiCEの新しいイノベーションは、優れた成果を出している人間の対応を継続的に学習し、実際の成果を予測値と照合して測定します。これにより、導入されたすべてのAIエージェントがビジネス成果に対して最適化され、説明責任を持って運用されることが保証されます。

その結果、企業全体でオーケストレーションされたスケーラブルで信頼性の高いAIエージェントにより、問い合わせ自己解決率の向上、サービスコストの削減、価値創出までの時間短縮を実現します。

NiCEのCX製品・テクノロジー部門プレジデントであるジェフ・コムストック（Jeff Comstock）は次のように述べています。
 「企業は既存のインフラにAIのポイントソリューションを追加するだけでは成功できません。成功する企業は、すべてのインタラクションをエンドツーエンドで統合するAIネイティブのデジタルフロントドアを構築しています。NiCEは実際のインタラクションデータから機会を特定し、その影響を定量化したうえで、本番環境対応のAIエージェントを直接展開することでこの戦略をさらに強化します。これにより、組織はAIの実験段階から、測定可能な成果を伴う大規模導入へと迅速に移行できます」

MetrigyのCEO兼主任アナリストであるRobin Gareiss氏は次のように述べています。
 「組織はもはやAIのデモではなく、実証可能な成果を求めています。そして統合プラットフォームはその実現を支援します。実際、Metrigyの調査では、82.4％の企業がCXとAI機能を統合したプラットフォームに価値を見出していることが分かっています。企業データと導入プロセスを統合プラットフォーム内で直接結びつけることで、NiCEのクローズドループ型アプローチは、企業が自信を持ってAIをスケールさせることを可能にします」

NiCEの最新AIエージェントイノベーションの詳細については、こちらをご覧ください。

NiCEについて
NiCE（NASDAQ: NICE）は、企業が重要なビジネス指標を達成しながら、優れた顧客体験（CX）を実現できるよう支援しています。企業規模を問わず、世界中の組織がこれまで以上に容易に高度な顧客体験を構築できる環境を提供しています。世界No.1のクラウドネイティブ型CXプラットフォーム CXone を提供するNiCEは、コンタクトセンターを中心に、AIを活用した自己解決、およびオペレーター支援型のCXソフトウェア分野におけるグローバルリーダーです。現在、150以上の国・地域で25,000社を超える企業がNiCEとパートナーシップを結んでおり、その中にはFortune 100企業の85社以上が含まれています。NiCEは、企業が顧客とのあらゆる接点を変革し、より高い価値を生み出す顧客体験の実現を支援しています。

ナイスジャパンホームページ　https://www.nice.com/ja/

ナイスジャパンFacebook
https://www.facebook.com/profile.php?id=61558309678074 

商標について
NiCEおよびNiCEロゴは、NICE Ltd.の商標または登録商標です。その他記載されている名称は、各社の商標または登録商標です。

NiCEの商標一覧につきましては、https://www.nice.com/nice-trademarks （英語）をご参照ください。

将来予想に関する記述
本プレスリリースには、1995年の「私的証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act）」で定義されている将来予想に関する記述が含まれています。

これらの将来予想に関する記述は、クーパーの発言を含め、NiCE Ltd.（以下「当社」）の経営陣の現時点における信念、期待、仮定に基づいています。将来予想に関する記述は、「信じる（believe）」「期待する（expect）」「目指す（seek）」「〜かもしれない（may）」「〜する（will）」「意図する（intend）」「〜すべき（should）」「予測する（project）」「予期する（anticipate）」「計画する（plan）」「見積もる（estimate）」などの表現で識別されることがあります。

これらの将来予想に関する記述は、多くのリスクや不確実性にさらされており、そのため当社の実際の業績や結果は、本リリースに記載された内容と実質的に異なる可能性があります。

具体的には、一般的な経済・事業環境の変化の影響、競争状況、当社の成長戦略の成功、クラウド型ソフトウェアサービス事業の成功と成長、技術や市場要件の急速な変化、特定製品・サービスへのAI機能の実装、当社製品の需要低下、新技術・製品・アプリケーションの適時開発・導入の困難さ、追加買収や買収後の統合の困難さ、市場シェアの喪失、マーケティング・流通契約の維持困難、第三者クラウドプラットフォーム提供者やホスティング施設、サービスパートナーへの依存、サイバーセキュリティ攻撃やその他のセキュリティインシデント、プライバシー問題、為替レートや金利の変動、当社のグローバル事業に起因する追加課税の影響、政治的不安定や武力紛争など予期せぬ事象や地政学的状況が事業および世界経済に与える影響、優秀な人材の採用・維持能力、新たに制定・改正された法律や規制、基準が当社および製品に与える影響、その他米国証券取引委員会（SEC）への提出書類で説明されている様々な要因と不確実性が含まれます。

これらリスク要因の詳細については、当社が随時SECに提出する報告書（年間報告書Form 20-Fを含む）をご参照ください。

本プレスリリースに含まれる将来予想に関する記述は、リリース発行日時点のものであり、法令により要求される場合を除き、当社はこれらの内容を更新または修正する義務を負いません。