CXone ExpertとOpenAIのジェネレーティブモデリングの先駆的な統合により、 人間にやさしい自動セルフサービスで顧客の問題を解決
【ニュージャージ州ホーボーケン、2023年1月26日】AIを活用したセルフサービスとエージェント支援型CXソフトウェアの世界的リーダーであるNICE（Nasdaq：NICE、日本法人 ナイスジャパン株式会社 社長 オリビエ・ジオレット）は本日、CXone ExpertとChatGPTで使われているOpenAIのジェネレーティブモデリングの統合を発表しました。CXone Expertは、業界をリードするクラウドネイティブのカスタマーサービスナレッジマネジメントソリューションで、顧客の問題を解決するために正確な回答を提供する、手軽で迅速なセルフサービスを提供します。この統合により、企業はオペレーターを介することなく、人間らしい会話型の消費者体験を実現することができます。
CXone Expertは、顧客体験の向上のためにカスタム構築されたNICE Enlighten AIモデルと、組織固有のデータを活用し、独自の会話型AIモデルを作成します。OpenAIの生成的モデリングとの統合により、消費者のセルフサービスを通じた問い合わせに対する回答が即座に高い精度で得られるだけでなく、消費者の理解に最適化された、人に優しい方法で意味的に構築されています。NICEは、使いやすいコンテンツ検索と会話型検索機能を持つCXone Expertと、AI主導の自然言語会話への革新的なアプローチを持つChatGPTテクノロジーの強みを組み合わせ、消費者が転送やコールバックの必要なく、正しい回答へすぐに導かれ、人間に近い感覚で優れたセルフサービス体験を実現する、新しいCX時代の到来を告げています。
NICEのカスタマーエクスペリエンス担当プレジデントであるBarry Cooper(バリー・クーパー)は、この新開発の利点を強調し、次のように述べています。 「CXone ExpertとChatGPT技術のこの画期的な統合は、CXのゲームチェンジャーです。NICEの深いCX-業界固有のEnlighten AIモデルとOpenAIの生成モデリングの革新的なConversational AI機能を組み合わせることで、我々はセルフサービスを次のレベルに進化させ、顧客体験を強化し、より効率的な顧客対話を作成し、人間的に感じる自然でフレンドリーな方法で企業のブランドエンゲージメントを後押しする、強力な新しい能力をブランドに提供します」
NICEについて：
NICE(NASDAQ：NICE)は、企業が構造化および非構造化データの高度なアナリティクスによってよりスマートな判断をできるよう、クラウドおよびオンプレミスのエンタープライズソフトウェアソリューションを提供する世界的リーダーです。NICEは、あらゆる規模の企業におけるより良いカスタマーサービス、コンプライアンスの確保、金融犯罪の阻止、人の保護を支援します。NICEのソリューションはフォーチュン100企業の85社を含め、150ヶ国以上にわたる2万5,000社以上の組織で利用されています。
ナイスジャパンホームページ https://jp.nice.com/
商標について：NICEおよびNICEロゴは、NICE Ltdの商標または登録商標です。その他すべてのマークは、それぞれの所有者の商標です。 NICEの商標の完全なリストについては、www.nice.com/nice-trademarksを参照してください。
将来性の見通しに関する記述：
本プレスリリースには、1995 年米国民事訴訟改革法で定義する「将来性の見通しに関する記述」に該当する情報が含まれます。将来性の見通しに関する記述は、NICE Ltd.（以下「当社」）経営陣による現在の意見、予想、仮定に基づくものです。将来性の見通しに関する記述は、英文において“believe”、 “expect”、 “seek”、 “may”、 “will”、 “intend”、 “should”、 “project”、 “anticipate”、 “plan”または同様の語で記述されています。将来性の見通しに関する記述は、会社の実際の結果や業績が本プレスリリースに記述されているものと大きく異なる原因となりうる多くのリスクまたは不確定要素の影響を受けることがあり、経済・事業環境の変化に伴うリスク、当社のクラウドSaaS事業の成功および成長に関連するリスク、追加買収または買収した事業、製品、技術および人員の効果的な統合、サードパーティのクラウドコンピューティングプラットフォームプロバイダー、ホスティング施設およびサービスパートナーへの当社の依存、急速に変化する技術、サイバーセキュリティ攻撃または当社に対するその他のセキュリティ違反、プライバシーの懸念および当社の事業に影響を与える法律、為替レートおよび金利の変動、当社のグローバル事業に起因する追加の納税義務の影響、COVID-19に関連する不確実性などが含まれますが、これらに限定されません。フォーム20-Fの年次報告書を含む会社のレポートを参照してください。本プレスリリースに含ま
株式会社ビーコミ ナイスジャパン 広報担当 担当：加藤・石井
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