2022年8月24日、ニュージャージ州ホーボーケン】 企業のデジタルトランスフォーメーションを支援するNICE(Nasdaq:NICE、日本法人 ナイスジャパン株式会社 社長 安藤竜一)は本日、ガートナーが発表した「2022 Gartner Magic Quadrant for Contact Center as a Service(CCaaS)」レポートにおいて、NICE CXone がリーダーとして認定されたことを発表します。NICEは、「ビジョンの完全性(Completeness of Vision)」において、リーダーズ・クアドラントの最上位に位置づけられました。これにより、NICEは8年連続でCCaaSマジック・クアドラントのリーダーに選ばれたことになります。
この2022年版ガートナー・マジック・クアドラントCCaaS部門は、全世界を対象に、業界において優れた顧客体験を実現するコンタクトセンター・プロバイダーを評価しています。ガートナーのマジック・クアドラントでは、リーダーを次のように説明しています。「リーダーとは、優れた顧客サービスの4つの柱を強力にサポートし、多国籍企業にも現地営業・サポート組織で対応できるサプライヤーであるといえます。リーダー企業は、チャネルパートナーを通じて顧客にサービスを提供する傾向が強く、ブランド認知度も高いため、顧客の需要に応えて、大規模なインストールベースまたは平均以上の市場成長を実現しています。また、確立されたマーケットプレイスを通じたパートナーとのインテグレーションなど、さまざまなレベルの複雑な展開をサポートできることもリーダーの利点です」
NICE CXoneは、世界有数のクラウドネイティブCXプラットフォームであるCXoneをベースに、CCaaS、WFO(ワークフォース最適化)、アナリティクス、AI、デジタルセルフサービスを組み合わせた業界唯一のサービスを提供します。これにより、カスタマージャーニー全体にわたって、スマートでコネクテッドなセルフサービスと人間によるインタラクションを実現します。インテリジェントボット、バーチャルエージェント、自動プロアクティブエンゲージメント、モバイルエンゲージメント、そしてナレッジにより、組織は労働力を拡大し、顧客が迅速に答えを見つけ、セルフサービスとエージェント支援型サポートの間を楽に移動できるようにします。CXiは、AIとデータ駆動型セルフサービスによる解決を可能にし、エージェントがあらゆる顧客ニーズのイベントをうまく解決できるように準備することで、組織がジャーニー全体を通じて顧客にスマートに対応できるようにするために設計されています。
NICE CXoneのCEOであるポール・ジャーマンは、次のように述べています。「ガートナーから8年連続でリーダーとして評価されたことに感激しています。デジタル上でのスムーズなカスタマーエクスペリエンスがブランドの最も強力な差別化要因となる中、NICEはAIを活用したカスタマーエクスペリエンスインタラクション(CXi)という新しい市場標準を開拓しています。最も完全で、接続された、インテリジェントな統合CXソリューションにより、私たちはコンタクトセンターの枠を超え、より良い、より意味のある顧客との対話を実現することで、ブランドが顧客の期待を超えることを支援しています。今回のガートナーからの評価は、顧客との関係を強化することでデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進し、サービスを提供する組織の成功を目指すNICEの中核的な取り組みを増幅させるものだと考えています」
NICEは、2015年にガートナーのCCaaS*向けマジック・クアドラントの最初のレポートでリーダーとして認められ、その後も連続してCCaaS向けマジック・クアドラントのリーダーとして認定されています。本レポートで一貫して評価されていることは、市場の動向を早期に把握し、それに応じて継続的にイノベーションを行い、企業が顧客の成功を促進するために必要なテクノロジーソリューションを提供する能力を強化するものであると確信しています。
今年初め、NICEはガートナー社の「2022年ガートナー・マジック・クアドラント」のRPA(Robotic Process Automation)部門で初めてリーダーに認定されました。NICEは、CCaaSとRPAの両方の2022年マジック・クアドラントレポートにおいて、ガートナーからリーダーに選ばれた唯一のCXベンダーです。
出典:
ガートナー社 「Magic Quadrant for Contact Center as a Service」
Drew Kraus, Steve Blood, Pri Rathnayake, Pankil Sheth著
2022年8月22日
ガートナー社 「Magic Quadrant for Robotic Process Automation」
Saikat Ray, Arthur Villa, Melanie Alexander, Keith Guttridge, Andy Wang, Paul Vincent著
2022年7月25日
GARTNER および MAGIC QUADRANT は米国および海外における Gartner, Inc およびその関連会社の登録商標およびサービスマークで、本書に許可を得て使用しているものです。すべての権利はガートナーに帰属します。
*ガートナー社は、自社のリサーチ刊行物に記載されているいずれかのベンダーや製品、またはサービスを推薦するものではありません。また、上位にランクしている、またはその他の称号を得ているベンダーのみを選定するようテクノロジーユーザーに推奨するものでもありません。ガートナー社のリサーチ刊行物は、自社のリサーチ組織の意見を集約したものであり、事実を述べたものと解釈されるものではありません。ガートナー社は、本リサーチに関して、特定目的に対する市場性または適合性など、明示または暗示の別を問わず一切の保証をいたしません。
*NICEは、CCaaS、北米の2015年および2016年のマジック・クアドラントレポートにおいて、inContactとして認識されています。2017年から2019年まで同レポートでNICE inContactとして認識されていました。2020年よりレポート名称がCCaaSのマジック・クアドラントに更新されました。
※本プレスリリースはニュージャージ州ホーボーケン発、2022年8月24日発表の抄訳です。
https://www.nice.com/press-releases/nice-named-a-leader-in-the-2022-gartner-magic-quadrant-for-ccaas NICEについて:
世界中のあらゆる規模の企業が、重要なビジネス指標を満たしながら優れたカスタマーエクスペリエンスを創出することがかつてないほど容易になりました。世界No.1のクラウドネイティブなカスタマーエクスペリエンスプラットフォームであるCXoneを特徴とするNICE(Nasdaq: NICE)は、AIを活用したコンタクトセンターソフトウェアの世界的なリーダー企業です。フォーチュン100社のうち85社を含め、150カ国以上にわたる25,000以上の組織がNICEと提携し、あらゆる顧客との対話を変革し、その価値を高めています。
ナイスジャパンホームページ
https://www.nice.com/ja/ 商標について:NICEおよびNICEロゴは、NICE Ltdの商標または登録商標です。その他すべてのマークは、それぞれの所有者の商標です。 NICEの商標の完全なリストについては、
www.nice.com/nice-trademarksを参照してください。
将来予想に関する記述:
本プレスリリースには、1995年米国民事証券訴訟改革法に定義される「将来予想に関する記述」が含まれています。ジャーマンによる記述を含むこのような将来予想に関する記述は、NICE Ltd. (以下、「当社」)の経営陣の現在の信念、期待、仮定に基づくものであり、当社の経営陣は、このような将来予想に関する記述に同意するものとします。将来性の見通しに関する記述は、英文において“believe”、 “expect”、 “seek”、 “may”、 “will”、 “intend”、 “should”、 “project”、 “anticipate”、 “plan”または同様の語で記述されています。将来予想に関する記述は、当社の実際の結果または業績がここに述べられたものと大きく異なる原因となりうる多くのリスクおよび不確実性を内包しています。買収した事業、製品、技術および人材の吸収および統合の困難または遅延、市場シェアの喪失、特定のマーケティングおよび販売契約を維持できないこと、第三者のクラウド・コンピューティング・プラットフォーム・プロバイダ、ホスティング施設およびサービスパートナーへの当社の依存、当社に対するサイバーセキュリティ攻撃またはその他のセキュリティ侵害、新たに制定または修正された法律、規制または標準が当社および当社の製品に与える影響、その他米国証券取引委員会への当社の提出書類に述べられている様々な要因や不確実性。 また、米国証券取引委員会(以下「SEC」)に提出した書類に記載されているその他の様々な要因や不確実性も含まれます。当社に影響を与えるリスク要因や不確実性の詳細については、当社の年次報告書(Form 20-F)を含む、SECに適宜提出される報告書を参照してください。本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点のものであり、当社は、法律で義務付けられている場合を除き、これらを更新または修正する義務を負いません。
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